ネットで見つけた秘訣。中国語ならではの美しさを堪能しよう。

长寿恪守“九不过”

衣不过暖,食不过饱,住不过奢,行不过富,劳不过累,逸不过安,喜不过欢,怒不可暴,名不过求。

長寿だけでなく、幸せな人生を送るための哲学でもある。なお、9は最大の数字であり、しかも漢字「久」と発音し、従来、中国では長寿の意味が込められている。毛沢東は9月9日に亡くなっていた。1999年9月9日までに生きていれば神レベルだけど。

群馬大学早川教授が7/26に公開したもの。

ここ宇都宮は北方の山々のおかげで、汚染量が周辺地域に比べて案外少なかった。東京は距離的に遠いが、海辺に沿って気流が南下する通り道があるようで、都内の一部がここよりも危ないらしい。

汚染地図の信ぴょう性はともかくとして、多少安心させてくれた意味で、日光・那須の山々に感謝しないといけない。

110819-3.jpg

元の全図

110819-2.jpg

震災から3か月、誰もが震災のことを言わなくなった。怖さに慣れたか、観念したからなんだろう。逃げられるひとはとっくにいなくなったし、ここにいるひとは大幅な事態悪化がない限り生活していくだろう。

それを狙ったかのように、悪い実態が次々と明るみになった。県や市は6月13日から、地上1m高さの空間放射線量率を公表するようになった。測定値は以下の通り。なお、地上20mの測定値は3月15日午後5時以降に、地上50cmの値は5月13日以降に公表されている。

110618.png

データ数は少ないが、平均的に0.12前後になりそう。地上20mの倍の放射線量だ。年間に直すと、0.12x24x365=1.05mSvになり、年間1mSvギリギリの値。こんな状況は今後10年も20年も続くことを考えると原発を推進するひとの気持は理解できない。

不思議なことに、県や市の測定値公表サイトには以下の書き添えがある。安全安心とでも言いたいか、原発事故後に日本の放射線量が返って少なくなったことか。味方になりそうな国際機関のいうことは引用するが、敵方の指摘は一切無視することか。

「数値の目安として、国際放射線防護委員会(ICRP)の勧告(2007)があり、平常時の管理基準(自然放射線及び医療被曝を除く)は年間1,000マイクロシーベルト(1ミリシーベルト)です。また、日本での自然放射線量は年間平均は約1,500マイクロシーベルトです。(自然放射線量の出典:(独)放射線医学総合研究所)」(引用先: http://www.pref.tochigi.lg.jp/kinkyu/houshasen.html

なお、地上20mと50cmとの測定値の時間的推移を以下に示す(筆者作成)。測定値は上記の引用先による。

110618-3.png

国家的危機ともいうべき福島原発事故が起きても、核放射線の危険を訴える学者や技術者がとても少ないことが自分にとって驚きだった。京都大学助教(昔でいうただの助手)クラスの数人だけの非難が話題になっているが、東京大学の教授たちは政府擁護の発言をするか、沈黙を守っているだけ。原子爆弾被爆者二世といわれる長崎大学の某教授は、核放射能が全然問題なし、飯舘村でも安心して暮らせると講演し、NHKにもよく登場していた。民主主義国家にしては、誠に不思議な風景だ。

もうひとつ、不思議に感じたのは国際社会の沈黙だ。健康や原子力関係の国際機構は日本政府に対し、何の非難も問題視するメッセージも発することがなかった。中国に原子炉事故でも起きたら、袋叩きにあい、集中砲火にさらされるのだろうね。

ここに来て、やっと政府のなかから反逆者が出てきた。放射線許容量の問題で、内閣官房参与の小佐古敏荘・東京大学大学院教授が30日、以下のメッセージで痛切に批判して辞任した。

 「今回、福島県の小学校等の校庭利用の線量基準が年間20mSvの被曝を基礎として導出、誘導され、毎時3.8μSvと決定され、文部科学省から通達が出されている。これらの学校では、通常の授業を行おうとしているわけで、その状態は、通常の放射線防護基準に近いもの(年間1mSv、特殊な例でも年間5mSv)で運用すべきで、警戒期ではあるにしても、緊急時(2,3日あるいはせいぜい1,2週間くらい)に運用すべき数値をこの時期に使用するのは、全くの間違いであります。警戒期であることを周知の上、特別な措置をとれば、数カ月間は最大、年間10mSvの使用も不可能ではないが、通常は避けるべきと考えます。年間20mSv近い被ばくをする人は、約8万4千人の原子力発電所の放射線業務従事者でも、極めて少ないのです。この数値を乳児、幼児、小学生に求めることは、学問上の見地からのみならず、私のヒューマニズムからしても受け入れがたいものです」

学者としての良心、いや、人間としての良心から耐えがたく、捨て身での辞任だったのだろう。20mSvという設定はキチンとして議論が重なった結果だと思っていたが、じつはそうでもなかったようで、原子力安全委員会が正式な会議を開くことなく、2時間で決まったとか。

あきれ返った内幕がどんどん暴露されるか。

文部科学省が昨日、空中放射線量の測定データをもとに、来年3月11日までの年間被曝量の推測マップを公開した。今後、このマップを月二回更新する予定という。

住民の年間被曝限度量は、いままでは1mSvだったが、それを守るなら多くの地域では住めないので、すでに20mSvに引き上げられたことはよく知られている。しかも、小学校や中学校の子供にもそれで我慢してほしいと文部科学省が公式な文書を出して指導した。

しかし、空気や食べ物、飲用水等によって体に取り込まれた放射性物質による体内被曝の量をこのマップでは一切考慮していない。体内被曝量を合わせると10mSv地域でもアウトだろう。

<追記>

厚労省は4月27日、通常時は年間50mSvと定めている原発作業員の被曝線量の上限を当面の間、撤廃する方針を固めた。また厚労省は、100mSvを超えると白血病やがんの発生リスクが高まるという医学的な知見もあるとして、5年間で100mSvの基準は維持することにした。

厚労省は3月15日に省令で、福島の原発事故の応急対策に限定して緊急時の被曝線量を年間100mSvから250mSvに引き上げていたが、通常時の基準は変えていなかった。

米国も、緊急時の線量上限を民間人で年間100mSv、通常時は年間50mSv、5年間で100mSvとしているという。

福島原発周辺の住民に年間20mSvの被曝量までなら安全といったことは、医学からの根拠というよりも、5年間100mSvの基準に抵触しないためのことだろうね。それにしても、子供を含めて一般住民に原発作業員と同じく5年間100mSvにして本当に大丈夫だろうか。心配だ。

110427.jpg

明日22日零時より、福島第一原発から周囲20キロ圏内の避難区域が警戒区域に指定され、住民の立ち入りが禁止する。20キロ圏内の住民数は約7万8000人、現在でも約85人がなかに住んでいるという。

震災から1ヶ月以上も経ち、東京電力から事故処理に関する工程表が提示されたいま、なぜさらに警戒レベルを上げたか。解らないという声が多いが、やはり住民に危険ありという事実を政府が認めたからだろう。文部科学省が先月末以降に原発から1~21キロ離れた150地点で測定した放射線量は、最高で124μSv/hだったという。

いままでの措置もそうだったように、パニックをおこさせないために、政府や東電からの「悪い」情報はつねに遅れて発表される。Speediのような予測システムがあっても決して前もって公表しない。

110422.jpg
110422-2.jpg

緊急時に考慮すべき放射性核種に対する実効線量係数。経口摂取は口から食物を摂取する場合、吸入摂取は呼吸で気体を取り込む場合。半減期は、放射性核種の半分が崩壊するまでの期間。

I はヨウ素、Cs はセシウム、Pu はプルトニウム、Sr はストロンチウム。Sv/kg は 1kg当たりのシーベルト。

110415-5.png

<例示>

水道水1リットルあたりに放射性ヨウ素が220ベクレル含まれているとの報道だが、毎日1.5リットルの水道水を飲用水にして飲む場合、体内被曝の量はどれぐらいになるでしょう。
  水の比重はほぼ1なので、1キロあたりの水道水に放射性ヨウ素 220Bq x 2.2 x 10-8 = 484 x 10-8Sv = 4.84 μSv を含むことになります。
  年間に直すと、4.84 μSv x 1.5 x 365 = 2650 μSv = 2.65 mSv です。
つまり、放射性ヨウ素が220Bq/Lの水道水を1年間飲むと、体内被曝量は 2.65ミリシーベルトになりそう。危険でもなく安心でもないレベルです。

原子力安全・保安院は、福島第一原発の事故の評価について、国際的な尺度で最も深刻な「レベル7」に引き上げる方針を固めた。チェルノブイリ原発事故に並ぶ。

根拠としては挙げられたのは、大気中への放射性物質の放出量。原子力安全・保安院は37万テラベクレル、原子力安全委員会は63万テラベクレルと推定し、いずれもレベル7の基準である数万テラベクレルを大きく上回る。

当初はレベル4、その後レベル5、いまはやっとレベル7に評価したが、新設して、レベル8にする可能性はないのか。まだ事故が進行中、収束の見通しがついていないし、最悪、周辺数百キロ以内に人が住めなくなるから。

「安全だ」「健康に影響ない」と、エラそうに解説していた自称専門家の先生たちは最近テレビに出てこなくなったが、レベル7の評価に対するご意見を聴きたいね。

事故の深刻さにやっと気づいた当局。ひどかった状況はこれからどんどん明るみになりそう。

日本気象局が予測したにも関わらず、政府は公表していない。情報統制、情報隠ぺいと言われている証拠のひとつ。

下の図はドイツ気象局からのもの。気になる人は毎日確認しておこう。健康安全に注意過ぎということはないから。こちらに流れてきそうな日には、外出を控えよう。

↓↓ 4月6日水曜、日本時間21時(世界時12時)

110405.png

↓↓ 4月7日木曜、日本時間21時(世界時12時)

110405-2.png

6時間毎の拡散推移

110405-3.gif